2010年8月アーカイブ

※毎日新聞　2010年6月25日　東京朝刊

ＤＨＣは、カルシウムとホエイたんぱくのＣＢＰが一緒に摂取できるサプリメント「カルシウム＋ＣＢＰ」を発売した。ＣＢＰは牛乳や母乳に含まれ、カルシウムと一緒に摂取すると、カルシウムの働きを高める効果があるという。ＣＢＰは生乳に０・０００１５％しか含まれておらず１日３粒飲むと牛乳８リットル分のＣＢＰが摂取できる。９０粒入りで４２０円。

※毎日新聞　2010年6月21日　東京朝刊

　医療機関で処方された向精神薬を飲んで自殺を図る人が増えている問題で、厚生労働省は、処方する際に長期、多量となるのを避けるなど細心の注意を払うよう日本医師会（日医）などの関係団体や自治体に通知した。厚労省によると、国が自殺予防の観点から医療機関に向精神薬の過量投与に注意を促すのは初めて。

　通知は２４日付で、都道府県や政令市のほか、精神医療にかかわる日本医師会、日本精神科病院協会、日本精神神経科診療所協会など８団体の責任者にあてて出された。

　厚労省研究班が遺族との面接を通じて自殺者７６人について調査したところ、半数が死亡前の１年間に精神科か心療内科を受診。このうちの約６割が、直接の死因でない場合も含め、処方された向精神薬を自殺時に過量服薬していた。

　通知はこうした調査を基に、患者が自殺する可能性を考慮して向精神薬の投与日数や投与量に一層の配慮をするよう求めている。

※毎日新聞　2010年6月26日　東京朝刊

　英国では、専門機関「ＮＩＣＥ（ナイス）」が薬や検査の費用対効果を算出。推奨されたものを公的医療で提供します。ただ、問題もある。推奨されないと、患者が薬を使えなくなるからです。

　日本で保険適用されているベバシズマブ（アバスチン）は、英国では公的医療でカバーされません。ＮＩＣＥが使用を「推奨しない」としたからです。アバスチンは１ＱＡＬＹ５万ポンド以上です。

　メーカーはもちろん、患者団体も反対した。やはり効くんです。効かないわけじゃない。ただ、効果が公費医療に値しないのです。

　使用が否定された薬の中には、予後の悪いがんに使われる抗がん剤もあります。確かに、こうした薬をほかの薬と同様に評価するのは難しい。生存期間を数カ月延ばすのに多額の費用がかかる。

　このため、ＮＩＣＥは患者が（１）予後が２４カ月未満（２）ほかの治療法がない－などの場合、身体状況が完全でなくても、健康とみなして評価するようになりました。こうして、腎細胞がんの治療薬「スニチニブ（スーテント）」は英国でも公費医療になりました。

　また、使用が推奨されなくても、患者が薬を使える仕組みを導入しました。例えば、多発性骨髄腫の薬「ボルテゾミブ（ベルケイド）」は患者が部分的にでも治癒しなければ、メーカーがその分を国に払い戻す。非小細胞肺がんの治療薬「エルロチニブ（タルセバ）」は、「別の抗がん剤と同額程度なら使用を推奨する」としました。

　「効果に比して高すぎる」から超過分をメーカーが払えば、公費医療にするというわけです。（談　福田敬・東京大学准教授）

※MSN産経ニュース　2010.6.25 08:30

英国では、医療費に患者の自己負担がありません。政府は専門機関「ＮＩＣＥ（ナイス）」に薬や検査の費用対効果を算出させ、公費に見合う効果がなければ税で賄わない決断をします。

　大事なのは、そこで考慮されるのは単に費用ではなく、効率だということです。１人にかかる医療費や薬の値段ではなく、費用に見合う効果の有無。安くても効かなければ意味がないし、高くてもがんが治るなら、みんなで払いましょうということです。

　例えば、乳がんの薬「トラスツズマブ（ハーセプチン）」。日本では薬代が１人年間約３２０万円かかる。患者負担は高額療養費制度がききますから、もっと安いですが、かなりの医療費です。しかし、この薬でがんの再発が抑制でき、平均して１年数カ月の生存延長が期待できる。ＮＩＣＥの評価では、１ＱＡＬＹが１万８千ポンド。この薬を使えば、追加の１万８千ポンドで健康に１年長く生きるのに相当する価値が得られるという意味です。ＮＩＣＥは「推奨に値する」と結論付けました。見合う効果があるわけです。

　日本では従来、あまり費用対効果を考えず、新薬を公費で賄ってきました。承認された薬は保険適用され、安く使用できる。とても良い仕組みで、一つの理想です。ただ、その場合は生じる医療費をすべて負担しなければならない。自己負担の３割は既に限界ですから、保険料か税金を上げるしかない。「保険料がどんなに上がってもかまわない」とするのは、一つの考え方です。しかし、現実には難しい。技術進歩で医療費は増えている。新薬の効果を考える時期に来ていると思います。（談　福田敬・東京大学准教授）

※MSN産経ニュース　2010.6.18 08:12

イギリスの医療費は全額、税で賄われ、患者の自己負担はありません。ただ、医療費増は先進国共通の課題です。イギリスでは専門機関「ＮＩＣＥ（ナイス）」が新薬の費用対効果を算出。政府に費用対効果に優れた薬を「推奨」し、政府はそれを公費医療に採用します。

　イギリスの医療サービスは当初、「すべての治療を無料で」が方針でした。それが「すべての有効な治療を無料で」になり、「すべての効率的な治療を無料で」に変わってきています。

　財源に限りがあるからです。費用だけでなく、病院や医療提供者の数も限られている。だから、何を優先すべきかを考える。税金を使う以上、明確なルールが必要ですから、経済評価のガイドラインを作って、費用対効果を算出しています。

　費用対効果の算出に使用されるのは、ＱＡＬＹ（クオリイ）という単位です。「１ＱＡＬＹ」は、人が完全な健康体で１年を暮らすことに相当する価値を表します。新しい治療法を使うことで、１ＱＡＬＹ増加するために必要なコストが２万～３万ポンド以下なら、薬や検査を公的医療にすることが推奨されます。貨幣価値を考慮すると、３５０万～５２０万円程度です。豪州もカナダも、日本にならって皆保険を導入した韓国も費用対効果の算出にＱＡＬＹを使います。

　イギリスはかつて、手術を受けるのに長い待機者リストがあったり、年度末になると手術ができない時代もあったので、お金をつけるところを考え、優先度の高いものからやっていくということが比較的、受け入れられやすいのかもしれません。（談　福田敬・東京大学准教授）

※MSN産経ニュース　2010.6.11 08:03

イギリスの医療は国営です。医療費は税金で賄われ、日本のような自己負担はない。だから、税金の使い方は効率的であるべきだという考え方があります。

　英国政府は１９９９年、治療方法を推奨する専門機関「ＮＩＣＥ（ナイス）」をつくり、国が提供する薬や検査に有効性、効率性が加味される仕組みになりました。ＮＩＣＥの代表的な仕事は薬や検査、治療技術などの経済評価。費用対効果を計算し、公費での医療提供について、（１）推奨（２）一部制約付きで推奨（３）全く推奨しない－などの結論を出します。

　例えば、英国ではインフルエンザの治療薬オセルタミビル（タミフル）やザナミビル（リレンザ）は特に基礎疾患のない成人や子供への使用が推奨されていません。一日早く治る薬剤としては費用が高く、「公費投入に見合わない」という結論です。ある個人には、その一日はとても重要かもしれませんが、税金を使う治療としては見合わないと。

　ただし、成人や子供でも循環器、呼吸器、糖尿病の疾患がある人や高齢者には使用が推奨されています。治療経過が悪く合併症で肺炎などを起こす危険があり、その分、医療費がかかるからです。とはいえ、英国でも新型インフルエンザにはタミフルやリレンザを広く使ったようです。新型の危険性が不明だったことや、防疫の意図があったのかもしれません。

　ＮＩＣＥの判断は決定でなく、あくまでも推奨。使用の最終判断は臨床医に委ねられます。ただ、非推奨の薬を使えば理由を求められる。病院も費用が支払われなければ困る。推奨されなければ使えないのが現実のようです。（談　福田敬・東京大学准教授）

※MSN産経ニュース　2010.6.4 07:47

長期間せきが続く百日ぜきの感染報告が急増していることが４日、国立感染症研究所の調べで分かった。６月２０日までの１週間で、１医療機関当たり０．０９人の報告があり、過去１０年間で最多だった平成２０年のピーク時の０．１１人に次いで２番目の多さになっている。厚生労働省は「予防接種前の子供が発症すると重症化し死亡する可能性もある」と注意を呼びかけている。

　百日ぜきは「百日ぜき菌」による感染症で、熱は出ないケースが多い。長期間のせきが特徴で、１～２カ月続くこともある。インフルエンザと同様、くしゃみやせきなどによってうつるといい、マスクや手洗い、うがいなどが感染防止に有効とされる。

　成人が重症化することはまれだが、子供は肺炎や脳症など重い合併症を併発することがあり、過去１０年で５人が死亡している。

　感染研によると、春から夏にかけて流行することが多い。今年は５月中旬から報告が増え始め、同月末には昨年のピーク時（同０．０７人）に並び、６月中旬時点では２０年のピーク時に迫る勢いになった。

　増加の原因などは不明だが、２０歳以上の成人の感染が目立つのが最近の特徴で、今年も成人が５１．３％と過半数を占める。

　最も有効な予防策はワクチンだ。厚労省は予防接種法に基づく定期接種としてジフテリアと破傷風のワクチンを入れた三種混合（ＤＰＴ）ワクチンを接種しており、十数年は効果があるとされる。ただ、対象は生後３カ月以上なので、小さい子供は受けていない場合がある。

　厚労省は「成人は、自身が重症化しなくても、予防接種を受ける前の子供にうつしてしまう懸念がある。せきが続く場合は、人ごみや小さい子供との接触を避けてほしい」と話している。

※MSN産経ニュース　2010.7.4 21:07

　デンマークのオーフス大学の研究チームは２９日、母親が男児を妊娠中にアルコールを摂取すると、生まれてくる子供の生殖能力に悪影響を及ぼす可能性があると指摘した。ローマで開催された欧州ヒト生殖学会議で発表した。

　それによると、母親が男児を妊娠中に週当たり４．５単位以上のアルコールを摂取すると、生まれてくる子の１８－２１歳の時点での精子濃度は、飲酒しなかった場合と比べて３２％低かった。なおアルコール１単位とは、ビール３３０ミリリットル缶１本、ワインでは小さめのグラス１杯（１２０ミリリットル）、蒸留酒だとショットグラス１杯（４０ミリリットル）分に相当する。

　研究チームはまた、父親のアルコール摂取量が与える影響についても調べたが、関連性は見付からなかったという。(ロイター)

※MSN産経ニュース　2010.6.30 15:59

　仕事上のストレスが原因によるうつ病など精神疾患に関する０９年度の労災請求件数が、前年度比２０９人増の１１３６人（うち自殺１５７人、前年度比９人増）と過去最多となったことが１４日、厚生労働省のまとめで分かった。精神疾患の労災認定は前年度比３５人減の２３４人（うち自殺６３人、同３人減）だった。申請が急増する中、認定は減少しており、認定のあり方に疑問の声も出ている。

　厚労省のまとめによると、精神疾患の請求で労災が認定された率は年度をまたぐケースを含め２７・５％（前年度比３・７ポイント低下）。認定の年代別では、３０代が７５人（前年度比１人増）で最多、次いで４０代（５７人）、２０代（５５人）だった。このうち自殺での認定は、４０代が最多の２０人（前年度比５人増）だった。

　請求は全年代で前年度を大きく上回ったが、特に３０代（３６４人）、４０代（３１６人）の働き盛りで増加した。２０代、３０代は自殺の請求が増えた。決定内容に不服がある場合に行う審査請求は２８１人（同２８人増）で、０５年度の倍近くあり、決定への不満が目立った。

　厚労省職業病認定対策室は「精神疾患の請求が増えたのは、認定基準を緩和したので、請求しようとする人が増えたのではないか。増加の社会的背景は分析できていない」と話している。

　一方、残業など長時間労働による脳・心疾患は請求７６７人（うち死亡２３７人、前年度比１２２人減）、認定２９３人（同１０６人、同５２人減）で、申請、認定ともに前年度を下回った。

※毎日新聞　2010年6月15日　東京朝刊

　１２年連続で自殺者が年間３万人を超える背景に、うつ病の広がりが指摘されている。診療や研究にかかわる４学会が５月に発表した共同宣言では、うつ病をがん、心臓病と並ぶ３大疾患と位置づけるべきだと指摘。職場や学校でのメンタルヘルス教育などに取り組むよう求めている。英国は国家的な対策で自殺率を大幅に減少させた。

※毎日新聞　2010年6月4日　東京朝刊

　遠隔地の小規模集落向けに、県は急患発生時に防災ヘリを派遣する事業を本格実施する方針を明らかにした。現在、豊後大野市緒方町上畑地区と竹田市小川地区でモデル事業化しており、他の地区への広がりを期待している。

　この事業では、住民が自主防災組織を結成し、ヘリの着陸、旋回場所を整備することが必要。両地区は、豊後大野市大野町の県央空港から５分程度で到着。大分大付属病院救命救急センターへ１５分程度で搬送でき、モデル化以降、住民の安心感が高まっている。

　昨年６月に始めた小川地区は３４世帯５５人。６５歳以上の高齢化率は７６％に達する。救急車を呼んでも到着まで３０分はかかり、数年前にはコンニャクをのどに詰まらせた高齢者の搬送が間に合わず、死亡する事故もあった。

　危機感を強めた佐田一喜自治会長（６２）らを中心に「小川自主防災会」を設立。県９６万円、市６４万円の補助を受け、総工費２００万円で自前のヘリポートを作った。ポートまでは防災会が患者を運ぶ。両地区ではヘリ出動の実例はないが、佐田会長は「住民に安心感が広がった」と喜ぶ。

　重本悟・県生活環境部長は「他の地区にも広めたい。ヘリポート整備に県も技術的な支援をしたい」と話す。

　一方、県は１２年度、自前のドクターヘリを購入する方針。日田玖珠と中津市も対象エリアになっている久留米大病院（福岡県）に配備されているドクターヘリと合わせ、広瀬勝貞知事は「３機での急患対応態勢を整えたい」との方針を示した。【梅山崇】

※毎日新聞　2010年6月17日　地方版

　「北の大地で、先生方のお力を」－－。北海道三笠市の市立三笠総合病院の医師らが５日、高知市の高知城周辺などで医師不足を訴える街頭ＰＲ活動を行った。

　人口約１万人の三笠市で、唯一の総合病院だが常勤医師はわずか１１人。医師の平均年齢は５０歳で、全国平均よりも１０歳高く、高齢化も進む。坂本龍馬のように斬新なアイディアで、なんとか医師を確保をしようと、医師数が人口１０万人当たり、昨年度、全国４番目に多い高知を選んで訪問活動を決めた。

　同病院医師の磯辺正道さんは「若い先生が、三笠に来てくれれば、患者にもっと充実した医療サービスを提供できる。来ていただける先生には、体験視察費用など全額負担します」と、呼び掛けていた。

※毎日新聞　2010年6月9日　地方版

　県内の新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）９５床が５月末から満床状態が続いている。周産期医療関係者たちは「妊婦の健康管理の徹底」を強く訴える。一方、満床の背景には、重症の新生児が一気に生まれたことだけでなく、中北部で深刻化する小児科医不足や、ＮＩＣＵで助かった新生児を療育する施設が少ないため退院が難しく、ベッドが詰まっている－という指摘もある。

■増える重症児

　「どの病院も無理をして限界に近い状態で受け入れている。ＮＩＣＵは新生児の救急救命センター。県内の今の状況は、救急がすべて閉まっているのと同じだ」。沖縄周産期ネットワーク協議会長で、県立南部医療センター・こども医療センターの宮城雅也小児科部長はこう表現した。

　１０日午前の同院ＮＩＣＵ３０床には２９人の新生児が入院していた。残る一つのベッドも、状態が危険で入院中の妊婦のために空けているため、実質的には「空床ゼロ」だ。最重症の新生児がいる部門ではほとんどが在胎週数２４～２６週で生まれた１０００グラム未満の小さな赤ちゃん。宮城部長は「重症の子どもが一気に生まれている。これ以上の受け入れは難しい。開院以来、一番危ない状態だ」と危機感を募らせた。

　重症児の場合、入院は長期化する。５００グラム台で生まれた場合、４カ月程度の入院となる。長期で入院が必要な子が多ければ多いほどベッドは不足する。

■医師不足も背景に

　うるま市の県立中部病院は本来３０床のところを一時的に４床増やし、３４人の新生児を受け入れている。中北部の周産期医療の中核となる同院だが、５月１４日から今月１０日までに７人をこども医療センターに母体搬送した。源川隆一小児科医長は「お産には波があり、一時的に満床になることはこれまでも何度かあったが、今回はひどい」と話した。

　同院は新生児以外の小児を診る小児科医不足が問題となっている。小児科医が少ないため、ＮＩＣＵから小児病棟に子どもを移すことができない－という事態も発生している。

　長期入院児の存在もある。４人の子どもが医療ケアが必要だったり、在宅で療育することが難しいため、６カ月以上、ＮＩＣＵに入院している。源川医長は「ＮＩＣＵ後方施設の整備も進めなければ、根本的な解決にはならない」と指摘した。

※毎日新聞　2010/6/13

村山市が今年度から小学生を対象にした「子ども救命士育成プロジェクト」を始め、１８日に１時間半の救命士養成講座を受けた市立戸沢小の６年生２８人が市独自の「子ども救命士」になった。総務省消防庁救急企画室は「小学校が救命講習をカリキュラムに組み込むのはあまり聞いたことがない」としている。

　倒れた人のそばに救急救命法を知る人がいれば助かる可能性が高くなる。市は救命法を子供のうちから身につけさせることで救命率の向上を狙う。

　６年生は救命救急の基本知識を学んだ後、訓練用人形を使い、心肺蘇生法や、自動体外式除細動器（ＡＥＤ）の使い方を学んだ。講座受講後、市消防本部の井沢清消防長から一人一人に「子ども救命士」の認定証が手渡された。荒木幸汰君（１１）は「夢は救急隊。倒れた人を見つけたら落ち着いて今日学んだことを思い出して助けたい」と話した。来年度からは、小学３年で３０分▽５年で４５分▽６年で４５分－－の計２時間で認定する。

　県危機管理課によると、０８年に心肺停止状態に陥り救命措置を受けた人は２４９人。このうち１カ月後に社会復帰した人は１６人（６・４％）

※毎日新聞　2010年6月19日　地方版

　川でおぼれる女性を救助した小倉高校の生徒７人が、小倉北消防署から表彰された。我が身を顧みずに川に飛び込んだ勇気もさることながら、岸に引き上げた後に心臓マッサージをしたと聞いて感心した。

　「心肺機能の停止後５分間の蘇生措置が明暗を分ける」。先日、航空会社の客室乗務員を対象にした研修会で、救急隊員は繰り返し強調した。胸の中心部を３０回押すだけで、蘇生率は大幅に改善するという。

　知らなかった。なぜ胸の真ん中をマッサージするのか。そんな疑問を口にすると「心臓は左じゃなく、ほぼ中心にあるからです」と苦笑された。

　これから水の季節。遠賀川では兄弟２人が水死する事故も起きた。隊員が強調する。「大事なのは心構え。誰もが遭遇し得ることを肝に銘じてほしい」

※毎日新聞　2010年6月23日　地方版

　◇救急患者の主治医に

　「薬の処方を考え直してもらえませんか」。横浜市立大付属市民総合医療センター（同市南区）は、向精神薬の過量服薬で自殺を図って救急搬送された患者の通院先に対し、書面で注意を促している。同じ処方を繰り返せば自殺の既遂につながるおそれが強まるためで、まれに「処方の中止」を依頼することもある。こうした自殺予防策は全国でも珍しいが、同センターの精神科医は「過量服薬した場合の副作用を知らない医師が大半だ」と警告している。【江刺正嘉】

　同センターは重症者専門の３次救急病院。外科医や内科医のほか、精神科医が常駐し、救命後の治療やケアに当たる。精神科医を救急の現場に置いている救命救急センターは全国でも数カ所しかない。精神科医による迅速な未遂者ケアが自殺防止に有効だと考えているためだ。精神科医は患者の回復後、飲んだ薬の種類や量、過去に自殺を図ったことがあるかなどを聞き取る。こうした情報を患者が通っていた医療機関に文書で知らせ、その後の治療に役立ててもらっている。

　この際、安全性が比較的低い薬を処方されていたり、再び過量服薬で自殺を図る可能性が高いと判断した場合は、通院先の主治医に「同じ薬をまた飲み過ぎると命に危険が及ぶ可能性が高い。処方の再考をお願いできませんか」と連絡。処方薬の種類や量に注意を払うよう求める。それでも同じ薬の処方が繰り返され、患者が搬送されると、「この薬の処方は中止していただけませんか」と依頼することもまれにあるという。

　センターの山田朋樹医師は「精神科医は用法、用量を守って薬を飲んだ場合の副作用については勉強している。しかし、過量服薬した時の危険性は大学でもほとんど教えられていないので、知識があまりない」と指摘。「まず医学部でもっときちんと教えるべきだ」と提言している。

　同センターが０３年から０５年にかけ、自殺を図って搬送された患者の中で、医師の聞き取り調査に応じた３２０人について手段別にまとめたところ、男女とも過量服薬（男３６％、女５７％）が最も多かった。

※毎日新聞　2010年6月27日　東京朝刊

医療機関で処方された向精神薬を飲んで自殺を図る人が増えている問題で、長妻昭厚生労働相は２９日、向精神薬の過量服薬による自殺や自殺未遂を防ぐ対策づくりに乗り出すことを表明した。省内のプロジェクトチーム（ＰＴ）で来月から検討を始め、８月中に具体策をまとめる。

　長妻厚労相はこの日の閣議後会見で「われわれもうつ病などに対する薬漬け医療に問題意識を持っている」と述べた。省内に設置されている「自殺・うつ病等対策プロジェクトチーム」で、過量服薬と自殺・自殺未遂の問題に詳しい専門家の意見を聞き、医療機関の安易な大量処方や、患者の過量服薬を防ぐ方法を検討する。

　具体的には、１回の処方量を１４日分までに限定していた向精神薬の一部が０８年度の診療報酬改定で３０日分に緩和されたことについて、患者が薬をため込みやすくなったとの指摘があり、この措置の見直しなどが課題となりそうだ。

　この問題を巡っては、医療機関が向精神薬を処方する際に自殺の可能性のある患者には長期、多量となる投与を避けるよう、厚労省が日本医師会などの関係団体や自治体に２４日付で通知している。

※毎日新聞　2010年6月29日

　仕事上のストレスが原因によるうつ病など精神疾患に関する０９年度の労災請求件数が、前年度比２０９人増の１１３６人（うち自殺１５７人、前年度比９人増）と過去最多となったことが１４日、厚生労働省のまとめで分かった。精神疾患の労災認定は前年度比３５人減の２３４人（うち自殺６３人、同３人減）だった。申請が急増する中、認定は減少しており、認定のあり方に疑問の声も出ている。

　厚労省のまとめによると、精神疾患の請求で労災が認定された率は年度をまたぐケースを含め２７．５％（前年度比３．７ポイント低下）だった。認定の年代別では、３０代が７５人（前年度比１人増）で最多、次いで４０代（５７人）、２０代（５５人）だった。このうち自殺での認定は、４０代が最多の２０人（前年度比５人増）だった。

　請求は全年代で前年度を大きく上回ったが、特に３０代（３６４人）、４０代（３１６人）の働き盛りで増加した。２０代、３０代は自殺の請求が増えた。決定内容に不服がある場合に行う審査請求は２８１人（同２８人増）で、０５年度の倍近くあり、決定への不満が目立った。

　厚労省職業病認定対策室は「精神疾患の請求が増えたのは、認定基準の見直しなどの影響があるのではないか。増加の社会的背景は分析できていない」と話している。

　一方、残業など長時間労働による脳・心疾患は請求７６７人（うち死亡２３７人、前年度比１２２人減）、認定２９３人（同１０６人、同５２人減）で、申請、認定ともに前年度を下回った。

　過労死弁護団の川人博幹事長は「精神疾患の請求が１０００人を超えたことはパワハラや長時間労働がまん延する職場状況の反映だが、厚労省は認定に高いハードルを設定している。職場の実態をきちんと把握して認定すべきは認定する立場に立つべきだ」と認定に疑問を示した。【東海林智】

※毎日新聞　2010年6月14日

紋別市（窓口は市健康推進課＝保健センター内）、紋別市保健・医療・福祉連携推進会議（7人で構成）は、このほど市民フォーラム第5回講演会を市文化会館で開いた。テーマは「命の源、水は大丈夫か（紋別の水を共に考えよう）」。88人の地域住民が出席。講師に招かれたＮＰＯ法人渋谷川ルネッサンス代表、尾田栄章さん（「国連・水と衛生に関する諮問委員会」委員、元建設省河川局長）の講演に熱心に耳を傾け、水の大切さ、環境保全の重要性を再認識するひとときを過ごした。
　同推進会議は道立紋別病院長、紋別保健所長、紋別医師会長、社協会長、市長、副市長ら7人の代表委員で構成しており、代表委員の1人、細谷辰之・同連携アドバイザー（フランス国立ポンゼショセ工科大学国際経営大学院教授）が座長を務めるワーキンググループ（12人で構成）が進言・提言などに当たっているほか、市民フォーラム開催の音頭をとってきた。
　講演の開会式では、細谷アドバイザーが「尾田講師は、建設省の局長を務めたのに天下りをしなかった貴重な人。元公務員として型破りの方を招き、（医療福祉などの）身近な問題を考えましょう」と紹介、呼びかけを行った。
　尾田講師は「黒竜江（アムール川の中国側）に化学物質が流れ込み、流氷が大変なことになる。水産、漁業への影響が懸念されたことがあるが、水に関してはいつ何が起きるか分からない」と、水の安全確保には絶えず警戒が必要な点を強調。「紋別市の上下水道の普及率が高いことをＨＰで見て、進歩していることに驚いた。紋別の自然水（小向の名水）もあるというので楽しみにしていたが、現地で見ると使用停止になっていた。残念に思う。自然改変や地形の変化など水質が変わったためだと思うが、給水を止めないで『どういう水が出ているか』と観察を続けるべき。（環境問題の）良い教材になると思う」と進言した。

※北海民友新聞社　2010年6月11日

掛川市は、「健康医療日本一まちづくり」をアピールするのぼり旗を１００セット作製し、市徳育保健センターや各地区の公民館など約４０カ所に配布している。

　のぼり旗は縦１・５メートル、横０・４メートル。市保健予防課の保健師山田悠美子さん（２４）が健康づくり応援プログラムのイメージキャラクターとして考案した「健康はなまるちゃん」「健康はなまるくん」が描かれ、市挙げての取り組みを呼びかけている。

　はなまるちゃんのエプロン姿と、はなまるくんの運動着姿は、バランスのとれた栄養と、ウオーキングで市民が健康な生活を送ることを表しているという。

　山田さんは「皆さんの健康が"はなまる"になることを願って作りました。キャラクターを通して健康について見直してほしい」と話していた。

※中日新聞　2010年6月10日

　医療機関から処方された向精神薬で自殺を図る人が増えている問題で、海外では精神保健医療改革が有効な自殺対策として注目されている。英国では薬だけに頼らない精神医療を推進し、自殺予防に大きな効果をあげた。専門家は「日本は薬に頼りすぎている。薬を適度に使いながら患者を総合的に支えるチーム医療へ転換すべきだ」と指摘する。【堀智行】

　英国の精神保健医療制度などに詳しい東京都精神医学総合研究所の西田淳志研究員によると、英国が取り組んだ自殺対策の一つは認知行動療法の普及。ものの見方（認知）のゆがみを修正し、不快な感情が起きないようにするという心理療法で、うつ病治療に効果があるとされる。

　英国では、同療法を精神科治療の中心に据え、重症度に応じたケアの仕組みを導入。薬物療法は、極めて症状が重い場合のみ認知行動療法と併用できるようにした。軽症者は医師が診ずに国が開設したインターネットサイトで同療法を受けるため、精神科医がかかわるのは中等度以上の患者からになっている。

　もう一つは地域ケアの充実だ。精神科での治療を中断した直後に自殺している人が多いことに着目し、かかわりが切れないように医師のほか、心理や福祉などの専門家がチームを組み、地域に出て患者をサポートする制度を取り入れた。

　また市販の睡眠薬や鎮痛薬を大量に飲んで自殺を図る若者が相次いだことを受け、１箱当たりの薬の錠数を減らすなど入手の規制にも取り組んだ。処方薬についても、国の研究機関で医療機関向けのガイドラインを作り、単剤少量での治療を順守させた。

　こうした取り組みにより、ブレア政権下の９７～０７年の１０年間で、人口１０万人あたりの自殺者数（自殺率）は９・２人（９５～９７年の平均値）から７・８人（０５～０７年の平均値）となり、１５・２％減少させた。一方、日本の自殺率は０７年が２４・４人で先進国ではロシアに次いで２番目に高い。

　西田研究員は「日本では医師が薬物療法だけで短時間で診察することに患者は不満を持っている」と指摘。「チーム医療の推進が薬だけに頼らない医療の実現につながる。自殺予防にも効果があるはずだ」と話す。

※毎日新聞　2010年7月2日　東京朝刊

　夏場に増加する食中毒事故を予防しようと、県内の６健康福祉センターは１日、食品を販売したり、調理・加工業務を行う施設に立ち入り調査を始めた。８月末までに県内約４０００施設で衛生状況を確認し、改善点を指摘する。

　県医薬食品・衛生課によると、この日は職員２２人が３５３施設を調査した。このうち清掃が不十分だった施設や、冷凍庫の温度管理が行われていない施設など計６８施設に対して改善するよう口頭で指導した。【安藤大介】

※毎日新聞　2010年7月4日　地方版

　【静岡】県は０８年度の特定健診から得られた結果を分析し、生活習慣にかかわる健康度が市町別に一目で分かる地図を作成した。メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）や、高血圧症、習慣的喫煙者の割合がいずれも県東部で高く、西部で低いことが分かり、県は「今後、市町別の健康対策に活用したい」としている。

　県内の４０～７４歳までの国民健康保険加入者約２０万人の健診データを分析。各市町の傾向を、年齢構造を考慮して補正し、県平均に対し「低い」から「高い」まで４段階に分類した。

　メタボリックシンドロームは、県全体では男性３９・５％、女性１５・５％が該当する。県平均よりも「高い」地域は、男女ともに下田市、南伊豆町、御殿場市、富士市など東部に集中した。「低い」市町は藤枝市、掛川市、森町などだった。

　習慣的喫煙者は、県内で男性２５・６％、女性５・２％で、下田市、熱海市、伊東市などで高く、浜松市などで低かった。県はこうした結果の背景を今後、分析する。県健康増進課は「産業構造が生活習慣に影響しているかもしれない。そうした背景も吟味しながら、各市町と一緒に対策に取り組みたい」と話している。

※毎日新聞　2010年7月4日

６月４日は虫歯予防の日。虫歯を防ぐには歯磨きの習慣が欠かせないが、牛乳由来成分の「ＣＰＰ－ＡＣＰ」（カゼインホスホペプチド・非結晶リン酸カルシウム複合体）も、歯の健康維持に活用されるようになってきた。日常生活に効果的に取り入れるには、どうすればよいのだろう。

　ＣＰＰ－ＡＣＰはカルシウムとリン酸によって生成された無味無臭の成分で、９９年にオーストラリアのメルボルン大で開発された。英語の「ｒｅ」（再び）と「ｃａｌ」（カルシウム）、「ｄｅｎｔ」（歯の）を組み合わせた言葉で「リカルデント」とも言われている。ガムなどに配合されているキシリトールと混同しやすいが、こちらは樹木などに由来する甘味料の一種で、成分は異なる。

　なぜＣＰＰ－ＡＣＰが虫歯予防に効果的なのか。まず、虫歯ができる仕組みをおさらいしてみたい。

　虫歯は口の中にいるミュータンス菌が食べ残しの糖質を分解して酸を出し、それが歯の表面のエナメル質を溶かすことによって発生する。この状態は「脱灰（だっかい）」と言われる。虫歯といえば、歯の表面に穴が開いて黒く変色した部分を思い浮かべるだろうが、脱灰の初期は白チョークのように白濁しているのが特徴で、「隠れ虫歯」とも言われる。

　歯に脱灰部分ができてしまっても、程度の軽いうちなら自然に治すことができる。人間の体には、口内を中性の状態にすれば、唾液（だえき）に含まれるミネラルが脱灰した部分の歯を修復する機能があるからだ。この機能は「再石灰化」と呼ばれる。口の中では常に＜脱灰←→再石灰化＞が繰り返されていると言われている。

　ＣＰＰ－ＡＣＰには、この脱灰を抑制する働きがある。加えて再石灰化を促し、ミュータンス菌が出す酸に対する歯の抵抗力を高める効果もあるという。最近ではＣＰＰ－ＡＣＰを歯に直接塗りこめるペースト状の製品も発売されているが、もっと手軽に摂取したい人には、ＣＰＰ－ＡＣＰを配合した牛乳やガムもおすすめだ。

　また、日野浦歯科医院（東京都中野区）院長で日大客員教授の日野浦光さん（５６）は「普段から牛乳を飲む習慣をつけることも、歯の健康維持につながる」と話す。「そもそも牛乳には再石灰化に欠かせないカルシウムやリン、マグネシウムなどのミネラルが含まれており、乳製品を多く食べる国では虫歯が少ないとも言われています」

　虫歯は「なってから」ではなく、ならないための予防が最も重要だと言われている。虫歯になった部分を削って詰め物を入れて治したと思っても、そこが「アリの一穴」となってミュータンス菌がすき間から入り込み、今度は詰め物の内側が虫歯になってしまった－－。そんな経験を持つ人は多いだろう。

　「歯を健康に保つには、脱灰した部分が再石灰化されるまでの時間をできるだけ多く作ることが重要だ」と日野浦さん。ダラダラと飲食をしたり、間食ばかりしていると、ミュータンス菌が食べ残しの糖質を分解して酸を出すことが増えるため、虫歯のリスクが高まる。

　日常生活にＣＰＰ－ＡＣＰを効果的に取り入れるとともに、生活習慣そのものの見直しも欠かせないようだ。

※毎日新聞　2010年6月4日　東京朝刊

愛知教育大（刈谷市）で生まれた食育キャラクター「食まるファイブ」にちなみ、同大と食品会社などが共同開発した健康弁当が１６日、東海地区のスーパーで発売される。コンビニエンスストアでも２２日から販売され、いずれも約１カ月の期間限定。試作に協力した女子学生は「メタボのお父さんやお年寄りを始め、老若男女すべての人に」と願っている。
　食まるファイブは、バランスの良い食事を取るために必要な主食（黄）、肉（赤）、野菜（緑）など５要素を色づけした５本指に模したキャラクター。
　弁当は２種類。一つは女性や壮年層向けに野菜を全体の３割、１００グラムとたっぷり使った「バランス弁当」（３９８円）。「なすのピザ焼き」「鶏の照り焼き」など子どもに食べさせたいおかずも入れた。ご飯には「食まる」をイメージした５色のふりかけを乗せた。ポテトサラダの中にコンビニ弁当には珍しいリンゴも使った。もう一つは、「おにぎりセット」（２５０円）。塩味で俵型のふりかけつき５色の半のり巻きおにぎりだ。
　弁当は、愛教大家政教育講座の西村敬子教授が発案。食育活動に協力している卵食品製造卸のクレフォート（刈谷市）と食品製造卸の日本デリカフレッシュが昨年１２月から共同開発していた。ＯＢの大学非常勤講師１人に加え、家庭科教員を目指す三浦優さん（２３）ら西村ゼミの４年生４人も卒業研究として試作に協力した。
　メニューは、西村教授が４月に考案。大学や業者で試作を４、５回繰り返し、学生も改善案を出した。５月１４日に完成した。協力した学生は「味だけでなく、ふりかけの色や照り焼きの照りなど見た目でもおいしく工夫してもらいました。家庭料理のようなほのぼの感が出ました」と話している。
　販売はジャスコが愛知、岐阜、三重３県の４４店で７月１４日まで。ミニストップでは静岡県西部も含む４３０店で同１３日まで。合計３万～３万５千食を予定している。
　問い合わせは愛教大法人運営課広報室（平日０５６６・２６・２７３８）へ。（岡本真幸）

※朝日新聞　2010年06月16日

エースコックは７月19日、健康によいとされる成分をスープに含んだカップ入り春雨「大人のはるさめ参鶏湯（サムゲタン）」「酸辣湯（サンラータン）」を発売する。参鶏湯にはアミノ酸の一種で肝機能を高めるとされるオルニチン100ミリグラムと高麗ニンジンを配合。酸辣湯には発汗作用があり新陳代謝を促すカプサイシンと黒酢を入れた。

　内容量は参鶏湯が41グラム（春雨27グラム）、酸辣湯は59グラム（同）で、価格はいずれも175円（税別）。夏場の滋養強壮や体調管理に向けて、主に働く大人に売り込む。〔ＮＱＮ〕

※日本経済新聞　2010/6/23

登山人気が続く富士山で夏山シーズン中に、この５年間で１４人が体調が急変し心肺停止になり、このうち１３人が死亡していたことが、朝日新聞の調べでわかった。大半が中高年で、持病の自覚がなかった。高山病でも年間に５００人が手当てを受けていた。富士山の山開きは７月１日の予定。専門医は「高山は想像以上の負担が体にかかる。体力の過信は禁物」と警告している。

　２００５年～０９年の７、８月に登山中に救護された事例について、山梨、静岡両県警などに問い合わせた。最も登山者の多い山梨県側の吉田口（富士吉田市）では、落雷や滑落などの事故を除き、１１人（男性１０人、女性１人）が心肺停止になっていた。年齢は４５～６９歳（平均５８歳）。富士吉田市立病院の前田宜包（よしかね）救急科診療部長の分析では、自覚はないが、隠れていた持病が悪化した疑いが多いという。静岡県側でも３人が心肺停止になっていた。

　５６歳の男性は、登山道で倒れたが、近くを歩いていた医師が心臓マッサージをして、救護所にあった自動体外式除細動器（ＡＥＤ）で救命できた。後の検査で冠状動脈の詰まりが分かったが、自覚症状はなかったという。

　高山では体にかなりの負担がかかる。鹿屋体育大の山本正嘉教授らが登山経験が豊富な中高年７人の協力で富士登山中の健康状態を調べると、安静時でも血圧が高くなり、血液の酸素濃度は、慢性呼吸不全などの患者で在宅酸素療法の適用基準となる９０％を大幅に下回り、山頂付近では平均で６８％だったという。

　高山病の症状を訴える人も少なくない。昨夏は５３７人が救護所で頭痛、吐き気などを訴え、高山病と診断された。大半は軽症だが、脱水症状や呼吸困難などで危険な状態に陥った例もあるという。

　０８年７月、９合目付近で高山病の症状を訴えた６６歳の女性は山頂付近で呼吸困難になり、動けなくなった。２０～３０代の男性が寝不足や過労のままで山頂を目指し、過呼吸やけいれんを起こした例もある。

　富士山には五合目から山頂までに約４０の山小屋があるが、８月半ばなどはほぼ満室になり、当日に飛び込みで泊まることは難しい。「宿泊客以外は小屋の中に入らないで」と掲げる小屋も多い。このため、山岳救助関係者は、体調が急変した登山者を見逃す危険があると心配する。

　環境省によると、富士山には、天候不順だった昨年も２９万人以上が登り、５年で１．５倍に増えるなど、富士山ブームが続いている。

　日本登山医学会理事の増山茂医師は「初めての登山に富士山を選ぶ人も多いが、体力作りや健康チェックを受けてから慎重に登って欲しい」と話している。（熊井洋美）

※朝日新聞　2010年6月27日

マラソンブームの火付け役とも言われる彼女。マラソンを始め、普段から背筋を伸ばすようになったことでバストの印象もだいぶ変わったという。

そして、整体にも通うようになり「胸のまわりにはリンパが多い」ということを知ったのだとか。「ワキとかデコルテ、首までリンパが滞っていると老廃物が溜まってバストのまわりもゆがんじゃうから、お風呂ではいつもリンパを流すマッサージをしています」とコメント。
マラソンを始めてからは、代謝もよくなり、肌もキレイになったようだ。
◆特集のみどころ
・男子の本音をのぞき見！うらやま胸事情
・これを押さえればうらやま胸が作れる!ブラジャーとの正しい付き合い方
・自分の胸を本当にキレイに見せてくれるのは？トレンドブラつけ比べ
・夏のトレンドトップスは"テクニックブラ"で着こなす
・ホントかウソか気になって仕方ない胸にまつわるウワサの真相に迫る！
・みんなの"Want"を叶えてくれる！耳よりバストケアアイテム

※モデルプレス

大津市三井寺町の長等神社で２６日、無病息災などを願う神事「夏越（なごし）の大祓（おおはらえ）」を前に、厄よけの儀式「茅（ち）の輪くぐり」のための茅の輪作りが行われた。

　同神社の祭神スサノオノミコトが、疫病よけのお守りとして茅の輪を伝えたのが起源とされ、大きな輪をくぐり健康や安全を祈る。この日は氏子ら約２０人が、竹を軸にしてヨシを針金で束ね、直径約２メートルの輪を作った。

　同神社の夏越の大祓は３０日午後５時から。同日午後３時からは、境内で夏祭りも開かれる。新宮勝宮司は「暑くて体調を崩しやすい夏に、残り半年も健康で幸せに過ごせるよう願う神事。家族そろって来てほしい」と話していた。【前本麻有】

※毎日新聞　2010年6月27日　地方版